大会運営規程

 

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大 会 運 営 規 程

昭和28年5月4日施行
平成14年4月1日一部改定

第 1 章  総    則

第1条  財団法人日本バドミントン協会(以下「本会」という)が主催または主管する大会
     およびその大会の予選会(以下「第1種大会」という)は、本会競技規則および
     本規程に基づき運営する。
第2条  本会加盟団体が単独で主催する各種競技会(以下「第2種大会」という)も、原則
     として本規程に基づき運営する。
第3条  第1種大会および第2種大会を運営するにあたり、本規程によることができない条項
     のあるときは、本会の承認を得て、大会要項に明示しなけれはならない。
第4条  本規程に基づき、必要に応じ大会ルールを制定し、細部を決定する。
     ただし、大会ルールは、その大会の競技開始に先立ち、競技役員長(レフェリー)
     より主管団体および全参加者に伝達しなけれはならない。
第5条  本会加盟団体が第2章第6条の年次大会を主管する場合は、本会からの大会開催依頼
     を受けた後、大会主管受諾書とともに下記書類を定められた期日までに本会に提出す
     る。ただし、第6条15の国体競技は除く。
     1.大会要項案

        2.大会運営計画(会場、役員、審判員、宿泊計画等)

         3.予算計画案

<運用細則>

    本会主催の第1種大会の内、全日本総合、全日本社会人、全日本シニア、全日本ジュニアの
4大会の、開催地の決定及び実施については、次の手続きにより行うものとする。
1.開催地の希望調査(本会→各都道府県協会)
 1 本会は、開催6年前の9月、各都道府県協会に対し開催希望調書を送付、調査を実施する。
 2 本会は、各都道府県協会から提出された開催希望書を取りまとめ、理事会に於いて協議する。
    本会主催の第1種大会の内、全日本総合、全日本社会人、全日本シニア、全日本ジュニアの
4大会の、開催地の決定及び実施については、次の手続きにより行うものとする。
1.開催地の希望調査(本会→各都道府県協会)
 1 本会は、開催6年前の9月、各都道府県協会に対し開催希望調書を送付、調査を実施する。
 2 本会は、各都道府県協会から提出された開催希望書を取りまとめ、理事会に於いて協議する。
2.開催地の決定(本会→各都道府県協会)
 1 本会は、理事会協議での開催地決定を受け、速やかに主管団体となる都道府県協会に、
開催の決定を通知する。
 2 本会は、併せて各都道府県協会に、開催地の決定を公示する。
3.開催依頼(本会→大会主管協会)
  本会は、開催が決定した大会主管団体である都道府県協会に対し、開催前年7月末日までに、
次の文書を送付する。
 1 大会開催依頼書
 2 大会基本要項
 3 大会開催必要事項
4.開催の受託(大会主管協会→本会)
  大会主管の都道府県協会は、本会からの依頼を受け、次の書類を開催前年9月末日までに
本会に提出する。
 1 大会主管受託書
 2 大会開催計画書
  ア.大会要項案
  イ.大会運営計画書(会場、役員、審判員、宿泊計画等)
    ウ.大会予算案
5.大会開催計画の承認、及び開催協力(本会→大会主管協会)
 1 本会は、大会主管協会から提出された大会開催計画案を理事会の協議を経て決定、開催当年
4月末日までに大会主管協会に通知する。
 2 本会は、大会主管協会に対し、大会事業準備概要で示された事項を、大会開催1ケ月前まで
に完了する。
6.大会基本要項
6−1. 全日本総合バドミントン選手権大会
 1 種  目 男子・女子・単複及び混合複
 2 競技方法 各種目ともトーナメント方式とし、3位決定戦は行わない。
 3 協議役員 競技役員長(レフェリー)及び競技審判部長(デピュティーレフェリー)は
本会が指名し派遣する。
 4 参加資格 本会年度登録会員で下記に該当する者。
  1.本選出場有資格者
   A.(前年度開催の)全日本総合選手権大会
         ランキング 男女単・複・混合複  8位以内
   B.(その年度開催の)全日本社会人選手権大会
         ランキング 男女単・複・混合複  8位以内
   C.(その年度開催の)全日本学生選手権大会
         ランキング 男女単・複      4位以内
   D.(その年度開催の)全日本教職員選手権大会
         ランキング 男女単・複      2位以内
E.(その年度開催の)全国高等学校選手権大会
         ランキング 男女単・複      2位以内
   F.(その年度開催の)全日本ジュニア選手権大会
         ランキング 男女単・複(ジュニアの部)2位以内
   G.日本ランキングサーキット大会7月発表の
         日本ランキング 男女単・複    8位以内
   H.予選男女単・複・混合複 通過者      若干名
  2.予選出場有資格者
   A.(その年度開催の)全日本社会人選手権大会
         ランキング 男女単・複・混合複  9位−16位
   B.(その年度開催の)全日本学生選手権大会
         ランキング 男女単・複      5位−8位
   C.(その年度開催の)全日本教職員選手権大会
         ランキング 男女単・複      3位−4位
   D.(その年度開催の)全国高等学校選手権大会
         ランキング 男女単・複      3位−4位
   E.(その年度開催の)全日本ジュニア選手権大会
         ランキング 男女単・複(ジュニアの部)3位−4位
   F.日本ランキングサーキット大会7月発表の
         日本ランキング 男女単・複    9位−16位
   G.各地区推薦男女単・複・混合複       各1名及び1組
   H.本会推薦者                若干名
 5 組合せ  1.本会より指名した競技役員長(レフェリー)の指示により、競技審判部長
(デピュティーレフェリー)および主管団体役員との間で行う。
               2.男女単・複 : その年の7月の日本ランキングサーキット終了時点での
順位で1−16までシードする。なお、併せて現行の大会
運営規程第5章第25条−28条を適用する。
        3.混合複 : 現行の大会規程第5章第25条−29条を適用する。
 6 表  彰 1.男子単・女子単優勝者に内閣総理大臣杯及び賞状授与
          男子複・女子複・混合複優勝者に文部大臣杯及び賞状授与
        2.各種目優勝者に会長杯及び賞状授与
        3.各種目2位及び3位に賞状授与
        4.各種目とも入賞者には本会のメダルを授与
6−2  全日本社会人バドミントン選手権大会
 1 種  目 男子単複、女子単複、混合複
 2 競技方法 各種目ともトーナメント方式とし、3位決定戦は行わない。
 3 競技役員 競技役員長(レフェリー)及び競技審判部長(デピュティーレフェリー)は本会
が指名し派遣する。
 4 参加資格 本会年度登録会員で下記に該当する者。但し、1人2種目以内
      A.前年度本大会男子単複、女子単複、混合複
                    ランキング8位以内
   B.本大会申し込み締切時の
             日本ランキング男女単複16位以内
   C.本会決定の各都道府県割当数以内
 5 組合せ 1.本会が指定した競技役員長(レフェリー)の指示の下、競技審判部長
(デピュティーレフェリー)及び主管団体役員によって行う。
       2.男女単複は 4参加資格のBランキングによっシードする。なお、併せて現行
の大会運営規程第5章第25条から第29条を適用する。
       3.混合複は、現行の大会運営規程第5章第25条から29条を適用する。
 6 表 彰 1.優勝者に優勝杯(持ち回り)並びにトロフィー及びメダルを授与
       2.各種目とも入賞者に賞状を授与
6−3  全日本シニアバドミントン選手権大会
 1 種  目
   1.男女30歳以上 単・複
   2.男女40歳以上 単・複 混合複
   3.男女45歳以上 単・複 混合複
   4.男女50歳以上 単・複 混合複
   5.男女55歳以上 単・複 混合複
   6.男女60歳以上 単・複 混合複
      7.男女65歳以上 単・複 混合複
   8.男女70歳以上 単・複 混合複
 2 競技方法 各種目ともトーナメント方式とし、3位決定戦は行わない。
 3 競技役員 競技役員長(レフェリー)及び競技審判部長(デピュティーレフェリー)は
本会が指名し派遣する。
 4 参加資格 本会年度登録会員で下記に該当する者。
        1.各都道府県の所属協会長よりの推薦者(1人2種目まで出場可。
但し、単と混合複を兼ねての出場は不可)
        2.前年度大会の各種目ベスト8以上出場可
        3.参加申込状況により各都道府県に上乗せ枠を認める場合もある。
 5 組合せ  現行の大会運営規程第5章第24条−28条を適用する。
 6 表  彰 1.各種目とも優勝者に本会の優勝メダルを授与
        2.各種目とも3位まで賞状授与
6−2  全日本ジュニアバドミントン選手権大会
 1 種  目 1.ジュニアの部   男女単複
        2.ジュニア新人の部 男女単
 2 競技方法 各種目ともトーナメント方式とし、3位決定戦は行わない。
 3 競技役員 競技役員長(レフェリー)及び競技審判部長(デピュティーレフェリー)は
本会が指名し派遣する。
 4 参加資格 本会年度登録会員で下記に該当する者。但し、単複を兼ねることができるのは、
次の1−aについてのみとする。
  1.ジュニアの部(外国籍は除く。)
   以下のa−eの参加有資格者の内、b、c、d、eは、1人1種目とする。
(単複は兼ねられない。)
   a.(その年度開催の)全国高校総体ランキング男女単8位以内、複4位以内の者
   b.前年度の本大会時に中学生であって、前年度の本大会16位以内の者
   c.(その年度開催の)全国高校総体の1・2年生ランキング男女単32位以内、
複16位以内の者
   d.(その年度開催の)全国中学校大会のランキング男女単8位以内、複4位以内の者
   e.各都道府県男女各1単1複(中学3年−高校3年)
  2.ジュニア新人の部(外国籍は除く。)
   a.各都道府県の中学校の2年生以下(小学生も含む)で、所属都道府県協会長より推薦を
受けた男女各2名。但し、開催地は男女各4名まで追加することができる。
   b.(その年度開催の)全国小学生ABC大会のAの2位以内の者
 5.組合せ  現行の大会運営規程第5章第25条−29条を適用する。
 6.表  彰 1.ジュニアの部男女優勝者にJOCカップおよび本会の優勝メダルを授与
2.各種目とも3位まで賞状授与
第 2 章  大     会
第6条  第1種年次大会は次のとおりとする。
      1.全日本総合バドミントン選手権大会
      2.全日本社会人バドミントン選手権大会
      3.全日本シニアバドミントン選手権大会
      4.全日本ジュニアバドミントン選手権大会
      5.全日本実業団バドミントン選手権大会
      6.全日本教職員バドミントン選手権大会
      7.全日本学生バドミントン選手権大会
      8.全国高等学校バドミントン選手権大会
      9.全日本中学校バドミントン大会
     10.全国高等学校選抜バドミントン大会
     11.全日本レディースバドミントン選手権大会
     12.バドミントン日本リーグ
     13.全日本高等専門学校バドミントン選手権大会
     14.全国小学生バドミントン選手権大会
     15.国民体育大会バドミントン競技
第7条  前条各号の本大会および予選会は、本会の競技規則、規定などに指定してある用器具
並びに第1種検定合格品を使用するものとする。使用しないで開催された場合は無効
とする。第2種大会も第1種大会に準じるが、第2種検定合格品の用器具を使用しても
よい。
第8条  本会が随時主催または主管する国際大会は、次のとおりとする。ただし、競技上および
用器具等の規則は国際バドミントン連盟(I.B.F.)の規則を優先させる。
     1.男子団体世界バドミントン選手権(トマス杯)大会および予選会
     2.女子団体世界バドミントン選手権(ユーバー杯)大会および予選会
     3.世界バドミントン選手権(個人)大会
     4.世界ジュニアバドミントン選手権大会
     5.アジア競技大会バドミントン競技
     6.アジアバドミントン選手権大会
     7.アジアジュニアバドミントン選手権大会
     8.ヨネックスオープンジャパンバドミントン選手権大会
     9.国際親善大会
    10.その他本会が必要と認めた大会(オリンピック大会など)
第 3 章  競 技 会 場
第9条  大会に使用する会場は、屋内で競技中は風をしゃ断しなければならない。
第10条 天井の高さは、コート面より12m以上とする。[解説1参照]
第11条  競技区域は、コートの外側四周にそれぞれ2m以上の余裕がなければならない。
1会場に2面以上のコートを設ける場合でも、隣接するコートとの間隔は2m以上
とする。〔解説2参照]
第12条  会場の照度は、各コートともネットの中央上縁において1200ルックス以上とする。
[解説3参照]
第13条  照明は、コートの真上ではしゃ光されていなければならないし、いかなる発光体も
あってはならない。また、コートのバックパウンタリーライン上のいかなる位置から、
反対側のバックパウンダリーライン上のいかなる位置を見通しても、その延長線上は
すべてしゃ光されていなければならないし、いかなる発光体もあってはならない。
第14条 本会が主催または共催する大会は、選手および観客等に試合の経過およびスコアが
明確にわかるように、得点表示装置を置かなけれはならない。
第 4 章  競技者および試合
第15条 競技者とは、大会に参加するチーム役員(監督、コーチ、マネージャーなど)
およびプレーヤーをいう。大会に参加する競技者は、本会の定めた期日までに会員登録
を完了しなければならない。ただし、国民体育大会は除く。本会に登録していない
外国人および外国のバドミントン協会(連盟)に登録している日本人の参加を認める
場合には、当該国のバドミントン協会の会員であることを確認しなけれはならない。
日本国以外の国籍を有する会員登録者の本会主催第1種大会参加資格は、次の通りとする。
  (1)全日本総合バドミントン選手権大会、全日本社会人バドミントン選手権大会および
全日本ジュニアバドミントン選手権大会は、日本国で出生し引き続き国内に居住している
者。
  (2)本会が他の団体と共催する大会については、当該大会を共催する団体が定める。
ただし、日本リーグは、バドミントン日本リーグ運営委員会が定める。
  (3)前2項を除く大会は、日本国に引き続き2年以上居住している者。
  (4)本会理事会の議決を経て参加資格を得た者。
第16条 本会主催の第1種大会では参加制限をすることがある。その内容は本会理事会の承認を
経て、大会要項に明示しなけれはならない。
第17条 個人戦においては組合せ決定後、出場者の変更ができない。また、試合を棄権したも
のは、それより後の同一種目には出場できない。
第18条 競技規則第16条第8項(3)の、競技役員長(レフェリー)より失格を宣告された
プレーヤーは、原則として次の通りとする。
    (1)個人戦の場合、それより後の同一種目には出場できない。
しかし、その大会で別種目をエントリーしている場合は出場可能とする。
    (2)団体戦の場合、失格を宣告されたプレーヤーが、たとえ単複ともエントリーして
いても、その後の別種目には出場できない。但し、トーナメントで勝ち上がった
場合や、リーグ戦などの場合は、次の別の新しい相手とのマッチ(試合)には出場
できるものとする。
    (3)上記(1)(2)を原則とするが、失格の内容(著しい違反行為)によっては、
その処分を変更してもよい。但し、その判断、権限はその大会の競技役員長
(レフェリー)に委ねられるものとする。また競技役員長(レフェリー)は、
その旨を大会終了後速やかに、本会競技審判部に報告しなければならない。
第19条 プレーヤーは、相手または観客に不快な感じを与えないように、競技中、運動用ウェア、
シューズを着用する。着衣などの色またはその組合わせはどのようなものでもよいが、
色付き着衣を使用する場合は競技の品位を保つために本会の審査合格品とする。
第20条 監督、コーチまたはそれに該当する関係者は、プレーヤーに、競技規則に規定された時間
内を除き1マッチ(試合)が終了するまで助言をしてはならない。
[競技規則第16条第5項(1)参照]
第21条 プレーヤーは特別な事情があって主審の許可を得たとき以外は、マッチ(試合)が終了
するまでコートを離れてはならない。[競技親別第16条第5項(2)参照]
第22条 プレーヤー以外の競技者は、原則としてコートに入ってはならないが、競技規則
第16条第2項に定める第1ゲームと第2ゲームの間の90秒を越えないインターバル時
に、プレーヤーに助言などの目的の為、監督やコーチなど同時に2人までコート内に
入っても良い。[公認審判員規程第3条第1項(9)参照]
第23条 主審は、プレーヤーが出場すべき試合に出場しない場合、これを棄権とみなし、当該
競技役員長(レフェリー)に報告して相手側の勝ちを宣する。また、試合中のプレーヤー
が病気やその他の事故のため競技を続行することができないときも競技役員長
(レフェリー)に報告し、その判定によりこれを棄権とみなし、主審が相手側の勝ちを
宣する。このときの記録は棄権直前のスコアを記し、棄権の旨を事故者側に書きそえる。
第24条 競技中に、停電、火災、地震などやむを得ない事情で競技の続行が不可能になった場合、
次の処理をする。
  (1)一定の時間を経過すれば競技の続行が可能な場合は、競技が中断されたときのゲームの
スコアのままで再開する。
  (2)その日の内に競技の続行が不可能な場合は、その試合を中止とし、後日最初から競技
を行う。ただし、団体戦の場合はその中断された試合の前の試合までを有効とする。
なお、再試合に当ってはオーダーを変更することはできない。
第 5 章  大会の組合せ方法
第25条 組合せは、当該大会の競技役員長(レフェリー)の指示により、競技審判部長
(デピュティーレフェリー)および主管団体役員との間で行う。シードについては参加数
に応じ前回大会等を参考にして行う。ただし、明確な資料がない場合は当該大会開催に
一番近い大会の成績を参考にする。
第26条 ダブルスにおけるパートナーか同一大会のシングルスにそれぞれ出場する場合のシング
ルスの組合せは、原則として等分に分けるものとし、事情によっては相異なる1/8に
組み入れることまで認める。[解説4参照]
第27条 前年度の同一大会の第1回戦に対戦したプレーヤーおよぴチームが、再び第1回戦で対戦
することを避けなけれはならない。
第28条 同一都道府県より複数の参加がある場合は、できうる限り等分に分けなければならない。
第29条 シードは次を参考とする。[解説5参照]

第 6 章  異議の申し立て
第30条 異議の申し立ては競技者の権利とするが、抗議であってはならない。
第31条 異議がある場合は競技者が所属する団体の代表者を通じ本会に申し出る。
第32条 前条と同様に、大会に参加する競技者の資格に関する異議の申し立てについては、
事前に本会に申し出る。ただし、大会に関しては大会前の代表者会議の席で申し出る。
第33条 審判員の判定に対して疑問のある場合は当該プレーヤー、また団体戦の場合は
当該プレーヤーと監督に限り質問することが認められる。
ただし、抗議あるいは異議であってはならない。
第 7 章  記 録 の 報 告
第34条 第1種大会を主管した加盟団体は、大会終了後速やかに大会記録結果報舎書を作成し、
     本会に5部提出する。また、本会役員および加盟団体にも報告する。
第35条 大金競技記録は、1回戦から試合番号順に勝者を左側にして記録するとともに、組合せ表
     にスコアを記入し、敗者を明確にする。
第36条 団体戦を先取マッチ(試合)方式で行ったとき、進行上並べて行われたマッチ(試合)
     で勝敗が決定し、残りのマッチ(試合)を打ち切りとした場合は、そのときまでのスコア
     を記録する。そして、前条のほか各対抗ごとに試合結果記録表を作成する。
第 8 章  付    則
第37条 本規程の改廃は本会理事会の議を経なくてはならない。
第38条 本会競技規則の改訂にともない本規程に矛盾が生じた場合は、競技規則を優先する。
解 説 1 第10条について
      使用する体育館の天井の高さが12m未満であった場合は、会場ルールを定めて大会を
      運営する。
解 説 2 第11条について
      隣接する競技区域との間隔は2m以上あることが望ましいが、確保できない場合は、
      プレーに支障なく行われるように運営する。
解 説 3 第12条について
      使用する体育館の照明が1200ルックス未満であった場合は、会場ルールを定めて
      運営する。
解 説 4 第26条について
   (1)1/8とは、第28条の組合せにおいてA−Hのそれぞれを指す。
   (2)ダブルスのパートナー同士の競技力か必ずしも均等でない場合、シングルスでダブルス
      の一人をシードして、そのバートナーを1/2に組み入れたとき、競技力の高い
      プレーヤーが偏って組み合わされてしまうのを避けるためのものである。
      パートナー同士の競技力が均等の場合は、当然1/2に組み入れることが望ましい。
解 説 5 第29条について
      シード数並びにその順位については、第25条に従い当該大会の大会委員長、
      競技役員長(レフェリー)、総務部長(デピュティーレフェリー)、競技審判部長
      (デビュティーレフェリー)、大会役員、開催地役員で協議し決定する。
付 録1[要 項]
 第1種大会の要項には、次の事項が記載されていなければならない。
   1.大会の名称
   2.主催団体名(ある場合は共催団体名)
   3.主管団体名
   4.後援および協賛団体名、(ただし、後援、協賛がある場合)
   5.開催期日および開始時刻
   6.開催地および会場
   7.種目または種別
   8.競技規則および大会運営規程
   9.競技方法
  10.チーム編成(団体戦の場合)
  11.使用される用器具
  12.参加資格および参加制限
  13.参加料および払込方法
  14.申し込み締切期日
  15.申し込み場所
  16.申し込み書の書式および送付方法
  17.表彰
  18.大会運営規程に基づく追加事項
  19.代表者(監督)会議
  20.大会事務局所在地
  21.備考
 [付録1.要項の解説]
   9.競技方法には、
     次の事項が記載されていなけれはならない。
      1 個人戦か、団体戦か
      2 トーナメント戦か、リーグ戦か、対抗戦か
      3 トーナメント戦においては、3位、4位の決定戦を行うか、
        また、順位決定戦を行うか
      4 団体戦の場合、単複の試合数およびその順序
  10.チーム編成には、
     1チームの最大人数および最少人数と監督およびコーチの許容人数を明示しなければ
     ならない。また申し込み後にメンバーの変更を認める場合は、その方法および申し出の
     期限を明示する必要がある。
  12.参加資格には、
     本会登録の必要の有無と期限を明示する。本会加盟団体、事業所、学校などの承認
     または証明の必要がある場合は、その旨を明記しなければならない。予選などを行う
     必要がある場合は、予選地区別、地区別出場数、予選終了期限などを明記する。
     なお、健康診断書を添付する必要がある場合はその旨を併記する。
  14.申し込み締切期日には、
     該当期日までに必着か、当日消印のあるものを有効とするかの区別、また電話、
     ファックス、Eメールなどによる申込みの処理について明示する必要がある。
  17.表彰には、次のことを明示する必要がある。
      1 優勝者(団体を含む)に当該大会優勝杯を授与する。
      2 3位までの入賞者を表彰し、賞状を授与する。
        ただし、団体の場合は選手のみとする。
  21.備考には、次のことなどを明示する必要がある。
      1 宿泊   2 服装と背面ネーム   3 練習会場
付 録 2 [役 員]
 1.第1種大会ごとに通常次の役員を置く。各大会役員は右側に記した者が担当する。
   ただし、状況によってはその名称を変更したり、省略することができる。
   また本会の第1種大会に対し、本会の加盟団体もしくは、他の団体が共同主催あるいは
   主管をする場合も、役員分担は以下の規定を基準とする。
   1. 本会の主催で加盟団体が主管(第2章第6条1.2.3.4.10.12号の大会)
    大 会 会 長    本会会長
    大 会 副 会 長  本会副会長 主管団体会長 本会専務理事
    大 会 委 員 長  本会専務理事または本会理事
    大会副委員長     主管団体理事長および本会理事
    大 会 委 員    本会役員および主管団体役員
    競技役員長(レフェリー)
               本会1級公認審判員有資格者であって、本会理事または主管団体
               役員および本会が認めた者
    総 務 部 長(デビュティーレフェリー)
               本会理事または主管団体役員および本会が認めた者
    競技審判部長(デビュティーレフェリー)
               本会1級公認審判員有資格者であって、本会理事または主管団体
               役員および本会が認めた者
    総務副部長      主管団体役員または本会が認めた者
    競技審判副部長    本会2級以上の公認審判員有資格者であって、本会理事または主管
               団体役員および本会が認めた者
   2. 本会と加盟団体の共催、または主管(第2章第6条5.6.7.8.9.11.13.
      14号の大会)
    大会名誉会長     本会会長
    大 会 会 長    連盟会長
    大会副会長      本会副会長 本会専務理事 連盟副会長 主管団体会長
    大 会 委 員 長  主催連盟理事長
    大会副委員長     主管団体理事長および本会理事
    大 会 委 員    本会役員および主管団体役員
    競技役員長(レフェリー)
               本会1級公認審判員有資格者であって、本会理事、主催連盟役員、
               主管団体役員
    総 務 部 長(デビュティーレフェリー)
               本会理事または主催連盟役員および主管団体役員
    競技審判部長(デビュティーレフェリー)
               本会1級公認審判員有資格者であって、本会理事または主催連盟
               役員および主管団体役員
    総務副部長      主管団体役員または本会が認めた者
    競技審判副部長    本会2級以上の公認審判員有資格者であって、本会理事または
               主催連盟役員および主管団体役員
   3. 本会が主管の場合
     (1)第2章第6条15号の大会は、国体競技の役員編成基準による。
     (2)第2章第8条の大会については、本会理事会の議を経て定める。
 付 録 2−1
  競技役員長(レフェリー)は
   大会の運営に関する一切の責を負う。例えば選手、会場の変更、進行順序およぴコートの
   変更、中止、延期、中断など一切の問題について最終決定する。
   また必要があれは大会ルールを制定し、参加者全員に適切な方法により明瞭に告示する。
   競技終了と同時に成績を確認し入賞者を発表する。さらに、審判に関する一切の責を負い、
   競技規則に関する解釈上の疑義に対し判定を下す。また必要があれば会場ルールを制定し、
   参加者全員に適切な方法により明瞭に告示する。そしてまた、会場施設の点検、選手の会場
   への交通手段などを含めた総務全般についての一切の任にもあたる。
 付 録 2−2
  各担当部長(デビュティーレフェリー)とは
   総務部長(デビュティーレフェリー)は大会の総務全般について競技役員長(レフェリー)
   を補佐する。
   競技審判部長(デビュティーレフェリー)は大会の競技運営に関する事項および審判に
   関する一切の事項について競技役員長(レフェリー)を補佐する。
(参考第1) スコアシート(得点用紙)参考例
(参考第2) オーダー用紙 参考例
(参考第3) 団体戦記録用紙 参考例

 

 

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