山崎智嘉の EMF NEWS
[TOP]
電磁波・電磁界研究情報のページ (2004-2007)
このページでは電磁波・電磁界の健康影響についての情報を提供しています。
2007. Aug. 16th update
WHOが2007年6月、「報告」を公表。
[このページのENDへ] [Top Pageへ] [EMFページへ] [MONJYUのPageへ] [No nukes]
Recent News
2007年6月、ＷＨＯが「超低周波電磁場・環境保健基準報告」を公表。
2007年6月、ＷＨＯ（世界保健機関）の『電磁波プロジェクト』は、
電磁場の健康影響に関するこれまでの長年の調査の最終結論として
「超低周波電磁場・環境保健基準報告No.238
（Extremely Low Frequency Fields Environmental Health Criteria Monograph No.238）」
を６月１８日に公表した。
発表データは下記↓。日本語での要約が用意されている。
http://www.who.int/peh-emf/publications/elf_ehc/en/index.html
この報告については、いろいろと問題点が指摘されている。
細部のリポートを近日中におこないたい。
[TOPへ]／[ENDへ]
電磁波研究の動き「2006」
-------------------------------------------------------------
2006年1月 WHOの電磁波「環境保健基準」最終段階へ。
WHOの国際電磁界プロジェクト（EMF RAPID）の成果としての「環境保健基準」について
原案が公表され、最終的な勧告としてまとめる作業が進められている。
原案では「電磁波による健康被害の有無は現時点では断言できない」としながら、
「予防原則」に基づいて、被害防止策を進める方向だ。
数値基準は、1998年に「国際非電離放射線防護委員会」が策定した、
制限値＝周波数50ヘルツで100マイクロテスラ以下
周波数60ヘルツで83マイクロテスラ以下
というもの。この数値では、影響の有無が問題となっている0.3〜0.4マイクロテスラの
2500〜3300倍もの数値となるわけで、このままの数値が勧告となるのでは、多くの研究の成果が
無駄になってしまうとも感じられる。
2006年秋にも公表が予告されていたが、2007年に延期されたようだ。
電磁波研究の動き「2005」
-------------------------------------------------------------
[TOPへ]／[ENDへ]
2005年1月 英国立放射線防護委員会（NRPB）が
「8歳未満の子どもには携帯電話を持たせるべきではない」と警告。
「8歳から14歳の子どもについては、保護者がしっかりした判断に基づいて、
判断するべき」と報告した（スチュワート博士による）。
ただしこの時点で確固たる結論は発表されていない。
NRPBのホームページ
http://www.hpa.org.uk/radiation/
ここに「Radio Wave Surveys」のページがある。
2005年2月 アイルランド医師環境協会（IDEA）は、電磁波に過敏だという
人を16人、数カ月にわたって調査し、さまざまな症状が携帯電話によるもの、
という結論を発表した。
携帯電話の使用や基地局からの電磁波が健康に影響していることで、
人口の約5％に影響が見られる可能性があるとしている。今後、さらに、
調査が行われる。
[TOPへ]／[ENDへ]
2005年6月 英国・ブリストル大学の研究グループが、
「The British Medical Journal」誌上（6月4日号）で「白血病と高圧線との
関連性が非常に高い」と発表した。
白血病でないガン（中枢神経系／脳腫瘍）については統計的に有意な関連はなかったが、
白血病については、高圧線からの距離が
70〜99メートル以内で生活する場合 2.0倍
200メートル以内で生活する場合 1.69倍
200〜600メートル以内で生活する場合 1.23倍
だったという。
すべて高圧線の近くで誕生した人でガンにかかった人の記録から計算された。
「The British Medical Journal」の記事
http://bmj.bmjjournals.com/cgi/content/full/330/7503/0
[TOPへ]／[ENDへ]
2005年6月 WHOの電磁波プロジェクトによるワークショップが開催された。
WHOの「EMF」ホームページ
http://www.who.int/peh-emf/en/
さまざまな資料がダウンロードできる。
[TOPへ]／[ENDへ]
2005年9月 英国政府は、携帯電話、電線、パソコンのディスプレイなどから
発生する電磁波に被曝することで、吐き気、頭痛、筋肉痛などが引き起こされる
可能性があることをはじめて認めた。
英国保健保護局（HPA）は、電磁波過敏症の患者が増加していることを報告、
HPAの調査によって、「電気過敏症」の症状が電磁波の被曝による疑いがあることが、
明確になった。しかし、科学的因果関係がはっきりせず、心理的要因も多い可能性がある、
と、慎重な結論になっている。今後も調査が続行される。
この報告は、下記のHPAのホームページからダウンロードできる。
http://www.hpa.org.uk/radiation/publications/hpa_rpd_reports/2005/hpa_rpd_010.htm
[TOPへ]／[ENDへ]
電磁波研究の動き「2004」
2004年8月 スウェーデンのカロリンスカ研究所の研究者が
「FM電波で皮膚ガンが増加」の研究結果発表。
スウェーデンの世界的医学研究機関、カロリンスカ研究所の二人の研究者
（Orjan Hallberg , Olle Johanssonの二人）が「Medical Science Journal」に
「FM放送の電磁場が紫外線によってダメージを受けた細胞に影響を与え、
皮膚ガンの発ガン性を増幅させる」と発表した。
FM放送が普及した時期以降、悪性黒色腫が増加しているデータが
公表された。発表された研究・データは下記↓
http://www.medscimonit.com/pub/vol_10/no_7/4321.pdf
[TOPへ]／[ENDへ]
2004年10月13日 スウェーデンのカロリンスカ研究所、
「10年以上の携帯電話使用で、脳腫瘍が2倍」研究結果発表。
スウェーデンの世界的医学研究機関、カロリンスカ研究所は、携帯電話を
10年以上使っていた人に脳腫瘍の一種・「聴神経鞘腫」が発生する危険が
高まることが判明したと発表した。
この研究は、WHO（世界保健機関）の国際ガン研究所（IARC）が中心となって
いる調査プロジェクトの報告の一部としてカロリンスカ研究所の環境医学研究所
（IMM）がおこなった。
聴神経鞘腫の患者150人と健康な人600人に聴取調査をおこない、病気の発生と
携帯電話の利用状況を分析した。
その結果、携帯電話を10年以上使用した人は、聴神経鞘腫の発生が、使って
いない人のほぼ2倍となっていた。
また、携帯電話をつねに左か右の同じ側で使っていた人は4倍近くになった。
利用期間10年未満使用した人では、とくに増加はなかった。携帯電話の種類は
アナログ式のみの調査。
カロリンスカ研究所のプレスリリースはこちら。↓
http://info.ki.se/article_en.html?ID=2402
[TOPへ]／[ENDへ]
2004年10月 環境省が「予防原則」についての報告書公表。
環境省は、「環境政策における予防的方策・予防原則に関する研究会報告書」を
10月、公表した。この研究会は秘密会でおこなわれ、議事録も公開されていない。
「予防原則」は、「リスクが予想されるとき」に「事前に予防的措置を取る」こと
が「原則」のはずだが、「提言」として「『予防』に関して議論し、検討していく
必要がある」などとなっている。
「いつまでも議論、検討ばかりしていてはリスクをかぶってしまうからとにかく予防しよう」
という「原則」であることがぼかされ「原則」がどこかに消えてしまっている。
「precautionary principle（予防原則）」の訳語の問題から検討する、などというレベルだ。
内容は、環境省ホームページで公開されている。↓
http://www.env.go.jp/policy/report/h16-03/main.pdf
下記ページから海外の資料などがダウンロードできる。
http://www.env.go.jp/policy/report/h16-03/
[TOPへ]／[ENDへ]
2004年12月 EU（欧州連合）が出資する研究で、携帯電話が発している電磁波が
実験室の環境で体細胞に悪影響をあたえ、ＤＮＡを傷つけると発表された。
この研究は「REFLEX プロジェクト」と呼ばれ、欧州7カ国、12の研究グループに
よって実施された。
http://www.verum-foundation.de/
このサイトはドイツ語なので、まず「ENGLISH」を選択（画面左下）、
「EU PROJEKTE」→「REFLEX」で、報告書（英文）をダウンロードできる。
[TOPへ]／[ENDへ]
2004年12月 オーストラリアの「バージン・モバイル社」は、10歳未満の
子どもに対して携帯電話を販売活動しない、と表明。
オーストラリアには英国のような「子どもへの販売のガイドライン」がなく、
「追跡装置」がついた携帯電話が普及しはじめている。
「バージン・モバイル社」の幹部は、10歳台の子ども向けの雑誌などへの宣伝に、
「子どもたちに販売しないことに社会的な責任がある」とコメントしている。
バージン・モバイル社のホームページ
http://www.virginmobileusa.com/
2003年以前のリポートはこちらへ。
Copyright (c) 1996-2007, TOMOYOSHI YAMAZAKI